【商業】タイ映画興行、下半期に回復期待　大手映画スタジオが強気の増収目標を発表

タイの映画興行市場が、下半期に向けて回復基調を強めそうだ。大手映画スタジオのGDH559は、タイと海外の話題作が相次いで公開されることを受け、業界全体が上半期より活気づくとの見通しを示す。上半期は新型コロナウイルス流行後に続いてきた低調な状態を脱しきれず、公開作品は198本にとどまったが、バンコクと周辺県、チェンマイでの興行収入は約11億6000万バーツとなり、前年同期の約11億3000万バーツから小幅ながら増加した。うちタイ映画28本の興行収入は3億2400万バーツだった。

GDH559は2026年通期の売上高目標を5億5600万バーツと設定。これは前年比で約70%の増収となる水準であり、話題作「Gohan」がけん引役となっている。第3四半期には新作「Henry’s First Dates」、第4四半期には「Inherit」の公開を予定し、下半期の収益積み上げを図る構えだ。あわせて、海外市場での著作権販売にも力を入れており、シャム・ボードゲームズやフェアプレイ・スタジオ、イグドラシル・グループとの提携を通じ、自社の知的財産をボードゲームやコンピューターゲームへ展開する計画も進めている。

タイの映画産業をめぐっては、動画配信サービスの普及や違法配信サイトの利用など、興行収入を圧迫する要因も根強く残る。一方で、映画をきっかけに撮影地を訪れる観光需要も一定の広がりを見せており、コンテンツ産業と観光業を結び付けた収益源の多角化が業界共通の課題となっている。

知的財産を軸にゲームや観光など異業種と連携するGDH559の動きは、コンテンツビジネスへの参入を検討する日系企業にとっても参考事例になりそうだ。