【車両】タイ自動車アフターサービス競争激化　顧客満足度は低下傾向

タイの自動車市場でアフターサービスをめぐる競争が新たな段階に入った。車両販売だけでなく整備や顧客対応の質がブランド評価を左右する時代となり、サービス体制の差がメーカー間の競争力を大きく左右している。

コンサルティング会社ディファレンシャルが公表した2026年版「タイ自動車サービス顧客体験指数（Service CXI）」によると、業界平均の顧客満足度は1000点満点中891点となり、前年から2ポイント低下した。車両の技術水準は向上している一方、販売時の期待と実際のサービスの間にギャップが生じていることが背景にある。
満足度上位にはトヨタ、ホンダ、いすゞ、三菱、日産、マツダ、スズキなど日本ブランドとフォードが並んだ。これらのメーカーは数十年にわたりタイで生産投資を続け、全国に広がる販売・整備ネットワークを構築してきた。タイは長年「東南アジアのデトロイト」と呼ばれる自動車生産拠点であり、強固なサービス網が顧客満足度の高さを支えている。
　一方、中国EVメーカーの存在感も急速に高まっている。MGはラヨン工場を拠点に10年以上前から販売とサービス体制を整え、現在125カ所の販売拠点を展開する。長城汽車（GWM）は2020年に旧GM工場を取得し年間約8万台の生産能力を確保、販売拠点を70カ所に拡大した。BYDは2024年にラヨンでEV工場を開設し年間15万台の生産能力を持つ。販売拠点は157カ所に達し、日産やマツダを上回る規模となった。

ただ市場競争の焦点は販売ではなく整備体験へ移っている。顧客は豪華な待合室よりも技術力や修理の正確さ、費用説明の透明性を重視する傾向が強まった。さらに整備の進行状況をリアルタイムで通知するなどデジタル対応の重要性も強まっている。

調査は2022年後半から2024年後半に車両を購入した2651人のユーザーを対象に実施された。販売後のサービス体験がブランド忠誠度を決める重要要素となっている。