【車両】アジアでは原油高がEV関心を刺激　タイは伸び悩む購買力が障壁に

中東情勢の緊張で原油高が続くなか、アジアでは電気自動車（EV）への関心が徐々に高まっている。ブルームバーグによると、フィリピンのマニラで中国BYDの販売員が「2週間で1カ月分の受注が入った」と話すなど、燃料費負担の増加が買い替え動機になっている。ベトナムでもVinFastのショールーム来店が大幅に増えたとされ、原油価格の上昇が購入計画に影響を与えているようだ。

アジア開発銀行（ADB）のエコノミストも、「燃油価格上昇はEV移行を加速させやすい」と指摘。走行コストの差が消費者の背中を押すという。一方、タイでは「関心は高まっても購入に直結しにくい」事情が残る。2月の国内新車販売は4万8242台と前年同月比2.17%減で、家計の購買力の弱さを示す。BEV販売も6168台と前年同月比18.56%減に沈み、支援策EV3.0の終了後は値上がり観測が需要の抑制要因になっている。

それでも燃油高は、タイの電動化を「先送り」から「再検討」へ変える力を持つ。ただ、充電網や中古車価値、ローン審査など現実の制約が解けない限り、短期的にはショールームのにぎわいが先行するだろう。タイがEV需要を持続的に取り込むには、価格支援だけでなく、信用供給とインフラ整備を同時に進める政策設計が欠かせない。